医療介護報酬の同時改定で、訪問リハビリはどうなるの?

介護保険について

こんにちは。
ながとです。


もう9月ですね。
来年の4月まで、もう半年を切りますね。


来年の4月から、医療報酬・介護報酬が改定します。
今回の改定で、リハビリテーション業界はまた大きく変わっていくと思います。


今回は改定の話・・・ではなく、医療介護報酬が改定されると訪問リハビリはどうなっていくのかの話をしていきますね。

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医療・介護報酬の同時改定で何が変わるの?

医療・介護報酬が改定されると、訪問リハビリや在宅サービスの何が変わるのかの話ですね。


ただし、今回の内容はまだ予測の段階も含まれます。
改定内容の決定は来年の1月頃から決まっていくので、ここでの段階の話はまだ予測の段階でもあります。


来年の医療介護報酬の改定で、一番の変更点になるのは「病院・施設中心のサービス」から「地域・在宅中心のサービス」の流れにシフトする事です。
来年行われる改定前から、地域や在宅で医療・介護の方針はありましたが、来年の改定で本格的にスタートしていく事になります。

その柱の役割になるのが「地域包括ケアシステム」になります。
なんとなくこの言葉は聞いた事があるかもしれません。


地域包括ケアシステムの定義はこうなっています。

重度な要介護状態となっても住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築を実現していきます。
厚生労働省より

今までは医療は医療。介護は介護と別物で考えて、各自サービスを提供していました。
それを地域包括システムでは、医療も介護も一緒になってサービスを展開していきましょうというという意味になります。


また、今までは国が主導で行っていたサービスを各市町村主体で行われることになります。
各市町村それぞれの「色」をだしながら、独自のサービスを展開していき高齢者の方が、自分の住んでいる地域で最後まで生活が出来るような支援を作っていくのです。


地域包括ケアシステムにはもちろん「訪問リハビリ」も存在しています。
介護度が重い利用者さんでも、なるべく病院や施設サービスばかりに頼りにするのではなく、訪問リハビリをはじめとする在宅サービスを利用してもらいたいと国は考えています。


そしたら、同時改定後の訪問リハビリの立ち位置はどうなっていくのでしょう。

同時改定後、訪問リハビリはどうなるの?

同時改定後は、地域包括システムをうまく軌道に乗せていく事が必要になって来ます。


そうすると、必然的に訪問サービスの需要も高くなってくると考えられます。
通所サービスも同様で、需要が高くなると思います。


特に、病気で入院し退院した後の機能低下を防ぐ為にも、早期で訪問・通所リハビリ介入が重要な役割となって来ます。
医療報酬の改定で一番予想されているのは、入院日数の短縮です。


入院日数が短縮されると、場合によってはリハビリを行って一番よくなる時期の前に退院が迫られる・・・なんて事が大いに考えられます。
その時に、訪問・通所リハビリが退院直後に早期介入できれば、機能向上だけでなく機能低下を防ぐ事が出来ます。


この事から、訪問リハビリのニーズは地域の一サービスとしてだけでなく、病院の早期退院後において高くなると考えられます。


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2018年以降の訪問リハビリの方向を予想。

ここからは、私の予想なので真に受けないでください。
あくまで予想です。


来年の同時改定で、地域で働くセラピストのニーズは高くなると思いますし、訪問STの需要も病院以上に高くなると思います。
だからこそ、訪問リハビリに「結果」が求められてきます。


もちろん同時改定と関係なく、セラピストの仕事として「結果」は求められるものです。
しかし同時改定後は、「結果」を出さないと、介護報酬減算や、施設基準から外される(は言い過ぎかもしれません)なんて事が起こるかもしれません。


こちらの記事でも書きましたが、訪問リハビリは次のステップに進むための繋の役割をしています。
この次のステップに進めない場合は、減算(収益が減ってしまう事ですよ)なんて事が考えられます。


もしかしたら、

訪問リハビリは3か月~半年の期間のみ!
半年以上介入したら〇〇単位減算!

なんて、期限が決められてしまうかもしれません。


もしもそんなことになった際は、しっかり「結果」を残せるセラピストになっていないといけなくなりますね。
日々の勉強や技術を磨く事が、必要になってきますね。

まとめ

今回は、来年の医療介護報酬同時改定で訪問リハビリはどうなっていくのかの話をしました。
まだ半年、されど半年。
来年の4月には同時改定が行われ、訪問リハビリの体制も変わっていくでしょう。


その時までに、しっかりと改定内容を把握していく必要があります。
まだ検討段階の部分もありますが、同意改定に向けて着々と決まっている項目もあります。


厚生労働省のHPもチェックしていくもの大切ですね。


それでは。
以上です。

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